何でもかんでも「ブラック」にしないこと

近年誰でも知っているようになった「ブラック企業」という言葉、各企業は自社がブラックであるという評価を受けないように、社員に対する接し方や社員に対する配慮などをより強化しています。

世間が企業を見る目というものは厳しいものがあります。また、そこで働く社員が内部告発としてインターネット上に情報をリークするという自体も多々起こっています。会社と従業員の関係というものが大きく変わってしまったのが、この「インターネット」の影響によるところなのは間違いがないでしょう。匿名性を保ち、さらにはセンセーショナルなニュースは瞬く間に「拡散」していく。「風評」というものは世の中の消費を促し、さらには世の中のメディアを動かし、インターネットだけではなくテレビやラジオの情報までもそれに踊らされるようになってしまうのです。

もともと各企業にはその会社の正義というものがあったはずです。その「正義」は各企業が育んできた歴史であったり、取り扱っている商材をどのようにすれば上手にうることができるのかという指標のようなものであったりするわけです。そのような風土、そのような理念のようなものは、本来であればそこで働く人間にとっては尊重されるべきものであり、守り、遵守されるものであったのです。人と人が協調してなにかを成すためには、拠り所となる理念のようなものが必要とされ、それを従業員が心に刻みつけて働くことで、統率のとれた仕事が組織的に可能になるはずだったのです。

ですが、そのような姿自体が現代では古いとされています。そのような姿自体が、現代では通用しないようになってしまったのです。人の「意思」というものはその人だけのもので、その人の意思というものは誰も侵害することができない唯一のものだという考えが、若者を中心として広がってきたのです。

ですから、会社の掲げた理念や行動原則のようなものが前時代的であったり、一般の人が理解できないようなものであったりした場合は、その考えのことを「ナンセンス」だとして、「こんな理念を掲げている会社はブラック企業だ」とインターネットなどで騒がれてしまうことになるのです。

ただ、その企業が掲げていることや決めていることなどは、その会社の歴史や歩みから生まれたものでもあります。その会社にとってはそれが紛れもない事実で、実感として、体験として、「真実だ」と感じているから、そのようなことを打ち出すのでしょう。そこに対して外野がとやかく騒ぐ必要はありません。

現代騒がれている「ブラック企業」という言葉は、本来であれば法令などを遵守しておらず、不当に社員を痛めつける会社に対して用いられるべきものです。そうであるにも関わらず、現代で用いられている「ブラック企業」という言葉は少し変わったルールや少し変わった風土を持つ会社に対して用いられます。それが度を越すと会社に対しての風評被害が発生します。もともと人が集まれば、独自のカルチャーが生まれるものなのですが、それすらも世間から厳しい目で見られてしまっているのです。